アクセンチュア、米国空軍とERPシステム向けのクラウド基盤を構築する契約を締結

【バージニア州アーリントン発:2020年9月9日】アクセンチュア(NYSE:ACN)の子会社であるアクセンチュア連邦サービス(以下AFS)は、米空軍ERPシステムに向けた、クラウドベースの共通基盤構築の契約を締結したことを発表します。
2020年9月17日

アクセンチュア、スキル再構築の支援サービスを提供開始

【東京発:2020年8月25日】アクセンチュア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:江川 昌史、以下アクセンチュア)は、お客様の従業員に対するスキルの再構築(リスキル)を支援するサービス 「タレント・ディスカバリー・プログラム」を、2020年9月1日から開始することを発表します。
2020年8月25日

<お知らせ> 当社役職員を装った「なりすまし行為」にご注意下さい

最近、当社や当社グループ会社の役職員であるかのように装った「なりすまし行為」が複数確認されました。このような活動と当社とは一切関係はございません。このような行為による個人情報の不当な取得や詐欺被害などに遭わないよう充分ご注意ください。
2020年8月24日

アクセンチュア、IDC 社のビジネスコンサルティングサービスに関するベンダー評価でリーダー企業に選出

アクセンチュア(NYSE: ACN)は、IDC社が発表した調査レポート「世界のビジネスコンサルティングサービス2020ベンダー評価(IDC MarketScape:Worldwide Business Consulting Services 2020 Vendor Assessment)」においてリーダー企業に選出されました。
2020年8月21日

アクセンチュア最新調査――患者の大半が新型コロナウイルス収束後も バーチャル診療サービスの利用に前向き

【ニューヨーク発:2020年7月9日】アクセンチュア(NYSE: ACN)の最新調査によると、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大を受け、診療や医師とのコミュニケーションを遠隔で行うバーチャル診療サービスを利用する患者が急速に増えており、サービス品質についても患者の9割が「以前と同等」もしくは「それ以上」と高い満足度を示していることが明らかになりました。
2020年8月06日

アクセンチュアと会津大学、スマートシティの標準API と都市OSに関する共同研究を開始

【東京・会津若松発:2020年7月6日】アクセンチュア株式会社(東京都港区 代表取締役社長 江川 昌史、以下「アクセンチュア」)と公立大学法人会津大学(福島県会津若松市 理事長兼学長 宮崎 敏明、以下「会津大学」)は、このたび共同研究を実施し、スマートシティのデジタル基盤である都市OSを活用する際の、標準のアプリケーション・プログラミング・インターフェース(API)一覧を公開するWebサイトを構築します。
 
2020年7月06日

アクセンチュア最新調査――デジタル変革における不十分な事業部間連携が業績低下につながる

【ニューヨーク発:2020年6月17日】アクセンチュア(NYSE: ACN)の最新調査によると、デジタル変革(DX)に取り組む多くの企業が、主要事業部間の連携不足によりプロジェクトへの投資効果を十分に得られていないことが明らかになりました。
 
2020年7月03日

アクセンチュア、アジア太平洋地域のIoTコンサルティング企業に関する調査レポートでリーダー企業に選出

【シンガポール発:2020年6月22日】アクセンチュア(NYSE:ACN)は、大手グローバル調査会社フォレスター・リサーチによる、アジア太平洋地域のIoT(インターネット・オブ・シングス)コンサルティング企業を評価した最新レポートで、リーダー企業に選出されたことを発表します。
2020年7月02日

アクセンチュア最新調査――電力会社の経営幹部は、異常気象による電力網被害の早期回復力強化に注力

【ニューヨーク発:2020年5月14日】アクセンチュア(NYSE: ACN)の最新調査によると、電力会社の経営幹部の95%が「温室効果ガスの排出による気候変動が、過去10年間に起こった異常気象の要因である」と考えていることが判明しました。また、90%が「今後も異常気象の発生頻度が高まり、送配電事業の財務リスクが上がる」と回答しました。
2020年6月29日

アクセンチュア最新調査――新型コロナウイルスのパンデミックによりデジタル導入が加速し、消費者の購買行動も長期的に大きく変化する見込み

【ニューヨーク発:2020年5月4日】アクセンチュア(NYSE: ACN)の最新調査によると、新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックはデジタル導入の流れを加速させるととともに消費者の購買行動を恒久的に変化させ、特に消費財および小売業界に長期的な構造変化をもたらす可能性があることが判明しました。
 
2020年5月20日