オプト、グランドデザイン&カンパニー、タカラトミーエンタメディア、アクセンチュアがポイントプログラム保有企業向けにO2Oマーケティング・ソリューション「デジガチャ」を共同展開

株式会社オプト(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:鉢嶺 登、以下オプト)、グランドデザイン&カンパニー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:小川 和也、以下グランドデザイン&カンパニー)、株式会社タカラトミーエンタメディア(本社:東京都中央区、代表取締役社長:熊倉 和男、以下タカラトミーエンタメディア)、アクセンチュア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:程 近智、以下アクセンチュア)の4社は、会員向けポイントプログラムを保有する企業を対象にゲーミフィケーション※1をベースにしたO2O(オンライン・トゥー・オフライン)マーケティング・ソリューション「デジガチャ※2」事業を共同展開いたします。
2013年5月27日

東京都から「アジアヘッドクォーター特区」への外国企業発掘・誘致事業を受託

【東京/ニューヨーク発:2013年5月20日】アクセンチュア株式会社(東京都港区、代表取締役社長:程 近智、以下アクセンチュア)は、国の総合特別区域制度に基づき東京都内に指定された「アジアヘッドクォーター特区」において、東京の成長を促す優れた外国企業の発掘、ならびにそれら企業のアジア地域における業務統括・研究開発等の高付加価値拠点を誘致する事業を、東京都から受託したことを発表します。
2013年5月20日

アクセンチュア、アステラス製薬と基幹業務システムのアウトソーシング契約を締結

【東京/ニューヨーク発:2013年5月8日】アクセンチュア株式会社(東京都港区、代表取締役社長:程 近智、以下アクセンチュア)は、アステラス製薬株式会社(東京都中央区、代表取締役 社長:畑中 好彦、以下、アステラス製薬)との、基幹業務システムのアプリケーション開発、保守を包含する8年間のアウトソーシング契約を締結したことを発表します。
2013年5月08日

多くのビジネスパーソンが「仕事とプライベートの両立は可能」と考えていることが明らかに――アクセンチュア調査

【米国ニューヨーク発】アクセンチュア(ニューヨーク証券取引所:ACN)が新たに実施した調査によると、世界各国の女性の3分の2以上、およびほぼ同じ割合の男性が、「仕事とプライベートを両立することは可能である」と考えていることが分かりました。
2013年3月25日

アクセンチュア、マサチューセッツ工科大と先進アナリティクス ソリューションの共同開発で提携

【米国ニューヨーク/ケンブリッジ発:2013年3月13日】アクセンチュア(ニューヨーク証券取引所: ACN)は、マサチューセッツ工科大学(米国マサチューセッツ州、ケンブリッジ、以下、MIT)と、先進的なアナリティクス ソリューションの開発に向け、5年間の共同研究プロジェクトを実施することを発表します。
2013年3月21日

アクセンチュア、企業のモビリティ活用に関するグローバル調査結果を発表

【ニューヨーク発:2013年2月25日】アクセンチュア(ニューヨーク証券取引所:ACN)が新たに実施した調査によると、多くのCIO(最高情報責任者)がスマートデバイスなどのモビリティを活用していくことは、自社の収益拡大や顧客エンゲージメント強化のために欠かせない要素であり、モビリティ活用のために今後、自由裁量予算の31~40%を投資する意向であることが明らかになりました。
2013年3月13日

アクセンチュア、会津大学復興支援センター基本計画策定を支援

アクセンチュア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:程 近智、以下アクセンチュア)は、本日、公立大学法人 会津大学(福島県会津若松市、学長:角山 茂章、以下 会津大学)が2013年3月4日に設立を発表した「会津大学復興支援センター」の基本計画と、その中核に位置付けられる会津大学先端ICTラボ構想の策定支援を行なったことを発表します。
2013年3月06日

アクセンチュア、2015年までに世界中で25万人のスキルを構築する企業市民活動の目標を達成

【ニューヨーク発:2013年2月19日】アクセンチュア(ニューヨーク証券取引所:ACN)は同社の企業市民活動のテーマである「Skills to Succeed(スキルによる発展)」の取り組みにおいて掲げていた「2015年までに世界中の25万人の人々に就職や起業の機会を提供する」という目標を達成したことを本日発表しました。
2013年2月28日

アクセンチュア、電化製品の購入意欲に関する調査を発表

【ニューヨーク発:2013年1月7日】アクセンチュア(ニューヨーク証券取引所:ACN)が新たに実施した調査によると、2013年に消費者が電化製品を購入する際、単一機能に絞られた電化製品を購入する意欲は対前年比で減少し、多機能な電化製品を購入する意向が著しく高まっていることが明らかになりました。
2013年1月21日